平成26年度 春期 データベーススペシャリスト試験 午後Ⅱ 問1 設問1 (１)

平成26年度　春期　データベーススペシャリスト試験　午後Ⅱ
http://www.jitec.ipa.go.jp/1_04hanni_sukiru/mondai_kaitou_2014h26_1/2014h26h_db_pm2_qs.pdf

問1　データベースの物理設計に関する次の記述を読んで，設問1～3に答えよ。

設問1 〔データベースの物理設計〕の”テーブル構造の検討”について，(1)，(2)に答えよ。

  (1)手順3～5中の 　a　～　f　 に入れる適切なテーブル名又は列名を答えよ。

〔データベースの物理設計〕

　システム部は，テーブルと索引の設計と定義，データ所要量の見積り，データの配置について検討している。

１．テーブル構造の検討

　図2の関係スキーマを，そのままテーブルとして実装した場合の課題を検討した。その結果，業種別集計表作成の処理は，業種の大分類を求めるので，複数テーブルの結合処理に時間が掛るのではないかとの懸念が示された。そこで，複数テーブルの結合処理における検索条件列とテーブルの検索順序を，次のように整理した。

　手順１　検索条件の列として取引依頼年月日を指定し、”取引”テーブルを検索して，取引依頼年月日，取引株数，取引値段，注文番号を求める。その結果行ごとに，次の手順2～6を行う。

　手順2　検索条件の列として注文番号を指定し，”注文”テーブルを検索して，銘柄コードを求める。

　手順3　検索条件の列として 　a　，　b　 を指定し，　c　 テーブルを検索して 　d　 を求める。

　手順4　検索条件の列として 　d　 を指定し，　e　 テーブルを検索して 　f　 を求める。

　手順5　 　f　 がNULLならば，手順3で求めた 　d　 を得る。
　　　　　 　f　 がNULLでなければ， 　f　 を得る。

　手順6　手順5で得た値ごとに，”取引株数　×　取引値段”の値を累積する。

インプット情報を確認する。

テーブルは
⇒図2参照

　銘柄（銘柄コード，銘柄名，上場区分，売買単位，公開情報，市場コード）

　銘柄詳細（銘柄コード，有効開始年月日，業種コード，…）

　業種（業種コード，業種名称，上位業種コード）

　株価（銘柄コード，株価年月日，株価時分，始値，安値，高値，終値，出来高）

　注文（注文番号，口座番号，銘柄コード，注文年月日，注文時刻，注文状態，取引種別，

　　　　注文株数，値段指定方法，執行条件，執行期限，指定値段）

　取引（取引番号，注文番号，取引依頼年月日，取引成立年月日，取引株数，取引値段，

　　　　取引状態，代金決済番号，株式決済番号）

図2 株式市取引管理システムの関係スキーマ（一部省略）のテーブル設計対象

各テーブルの属性に関する情報

⇒表1参照

表1 主な属性の意味と制約　の一部

属性名	意味と制約
有効開始年月日	銘柄詳細情報が有効になった年月日
業種コード	銘柄の業種を大分類，小分類の2階層で表すコード。 大分類だけの業種もあれば，小分類のある業種もある。 小分類には，大分類を表す上位業務コードが指定される。 関係”銘柄詳細”には，有効開始年月日時点の大分類又は 小分類いずれかの業種コードが必ず記録される。
上位業種コード	上位の大分類の業種コード。小分類の業種の場合にだけ指定される。

業種別集計表作成に関する情報
⇒〔株式取引管理システムの主な処理〕の2．G社の社員が行う処理

　(2)　業種別集計表作成

　　　顧客に提供する情報の一つに，業種別集計表がある。業種別集計表は，作成時に指定した対象期間（開始年月日と終了年月日）内に，取引依頼年月日が含まれる取引について，”取引株数　×　取引値段”で求めた売買金額を，取引依頼年月日の株式発行企業の業務の大分類ごとに集計した帳票である。

⇒〔株式取引管理システムの主な処理〕の4．エンティティタイプと処理のCRUD
　　主なエンティティタイプと処理のCRUDをまとめると，表3のとおりである。

表3 主なエンティティタイプと処理のCRUD

エンティティタイプ	顧 客	口 座	市 場	業 種	銘 柄	銘 柄 詳 細	株 価	注 文	取 引	決 済
銘柄照会			R		R		R
注文登録	R	R			R			CU
銘柄登録			R	R	CU	C
業種別集計表作成				R	R	R		R	R
株価更新							C
取引登録								R	CU
決済情報登録								R	R	CD

注記　C:追加，R:参照，U：更新，D:削除


午後問題の資料は大量なので，見落として勘違いしないように気をつけないといけない。

●まず「業種別集計表作成」の特徴を整理する。

①取引依頼年月日が指定対象期間である取引を扱う。
②売買金額を”取引株数 × 取引値段”で求める。
③取引依頼年月日の株式発行企業の業務の大分類ごとに集計。

①は手順1
②は手順6
③の実現

取引テーブル検索取得項目：取引依頼年月日，取引株数，取引値段，注文番号
注文テーブル検索取得項目：銘柄コード

手順3では，２つの項目を条件として，１つの項目を求めている。

　③の1つ目の下線部分が，銘柄詳細の主キーに該当するので，以下のように想定される。

　テーブル：銘柄詳細　検索条件：銘柄コード，有効開始年月日
　取得項目は，業種コード以外は，省略されているので，ｌこれに決定。（サービス問題）


手順4では，手順3で求めた業種コードを条件として，１つの項目を求めている。

　業種コードを主キーとする業種テーブルとし，取得項目を上位業種コードを想定
　（業種名称は，テーブルの連結条件に使えそうにない）


手順5では，手順4で求めた上位業種コードが NULL かどうかを判定している。

　上位業種コードについては，「主な属性の意味と制約」から，
　大分類の業種か小分類の業種かの判定に使われることが分かる。

　上位業種コードがNULLならば，大分類の業種
　上位業種コードがNULLでなければ，小分類の業種


【回答】

a　：　銘柄コード
b　：　有効開始年月日
c　：　銘柄詳細
d　：　業種コード
e　：　業種
f　：　上位業種コード